電磁波学習会
NPO法人市民科学研究所の上田昌文氏を講師に6月26日に開催した。現在、日常取り巻く電磁波の中で、最も注意すべきはスマホとWiFi(無線LAN)。国内のスマホ・携帯等の契約数は約1億8千万台、人口の約1.7倍だ。携帯基地局が国内に約70万基あり、学校ではWiFi設置によりプログラミング教育が始まろうとしている。もはや、電磁波の影響は避けられない状況だ。が、曝露量を少なくしていくことを学んだ。
スマホは発信機でかなり強い電磁波が出ているので、体から1.5cm離して使うように、近隣の基地局と常時交信しているので、使わないときは電源をオフか機内モードに(マナーモードでは交信が継続されている)。長時間・長期間での通話が日常化しているヘビーユーザーは10年・15年後に脳腫瘍になる恐れがあることは、多くの動物実験が証明するところだ。だから、胎児期・幼児期からの曝露を少なくするために、母親・父親への啓発が必要と感じた。学校ではスマホ問題をスマホ依存症やいじめ問題として取り扱うが、身体への影響も学習すべきと思った。仏国では2015年、保健所や学校での無線LANの禁止を法律で定めた。そしてベルギーでは2019年4月「市民はモルモットではない」として5Gの導入を見送った。
今後、電磁波問題で注意すべきは5G。大容量の情報を瞬時に提供できる移動通信システムとして、オリンピックの放映、遠隔地医療等に期待されるが、基地局が多数必要になる。電柱やマンホールなどに設置される可能性もあり、電磁波過敏症が増えることも予測される。5Gの測定器は数百万と高価で、市民の計測を不可能にしている。知らない間にアンテナが設置され今以上に暴露しないように、5Gの学習を深め、規制方法について考えていきたい.